文学界にかんする考察

日本社会に、強い潜在的影響を及ぼす文学界について、考察していきます。

タグ:河野談話

6日の衆院予算委員会で、次世代の党の山田宏氏が、慰安婦問題を構成する以下の4要素について、質疑していた。

  • 朝日新聞の偏向報道
  • 河野談話
  • 国連人権委員会、「クワラスワミ報告書」
  • 「アジア女性基金」に関連し、外務省のホームページに載っている拠出金呼び掛け文

貴重な質疑だったので、メモをとりながら視聴したが、NIPPON CHANNEL03さんにより、YouTubeに動画がアップロードされていたので、興味のある方はそれを視聴していただくほうがよいと思う。前後編に分かれており、以下の動画は前半。衆院のホームページでも動画を視聴できる。 

https://www.youtube.com/watch?v=ZAIeRl-2GwE


後半。
https://www.youtube.com/watch?v=C3vLbaEC5O4

わたしが慰安婦問題に特に関心を向けるようになったのは、2009年9月20日に JPNarchiveさんによってアップロードされた動画を視聴したときからだった。慰安婦問題は韓国でどの様に教えられてきたか、というタイトルの以下の動画である。漫画を動画にしたものだった。

https://www.youtube.com/watch?v=5LJEQ1eLFEM&feature=player_detailpage

このような描き方に根拠がなかったというのが事実であるとすれば、言葉をなくすが、沈黙しているわけにはいかないと思う。

以下の二つの動画はkun tarouさんによってアップロードされたもので、朝鮮半島を引き上げる日本軍の様子を撮影した6枚の写真を紹介した動画と、昔の日本人の笑顔を集めた動画である。


http://www.youtube.com/watch?feature=player_detailpage&v=isVsxGDgepw

kun tarouさんの以下の動画もおススメ。

https://www.youtube.com/watch?feature=player_detailpage&list=UUcq8NQbQPcYPB1R7ds-4WGg&v=pQW0GhIyfjM

 
「日帝時代」の小学校の教科書(参考書)にハングルがあったことに驚いている韓国人のレスを、当時の教科書を背景に動画作成されている



そういえば、憲法9条を保持する日本人にノーベル平和賞が授与されるかもしれないとネットニュースに出ていた。

4月だったか、そのニュースを初めて見たときに記事にしようとしながら、まさかねと思い、記事にしないままだったっけ。

発表が近づくにつれ、忘れていたそのニュースを再び見たわけだが、まるで悪夢のようだ。同じ日本人がこんな愚かしいことを考えるなんて

いただけるとは思えないが、仮にいただけるとしても、わたしは日本人の一人として辞退する。発起人には、日本人の総意もなしに、勝手なことするなといいたい。

9条と日本人を結びつけてノーベル平和賞の対象とするのであれば、9条に結びつけるべきはGHQだろう。ノーベル平和賞が占領政策にも与えられるものだとすればだが。

鷹巣直美という女性が考えつき、それに大学教授などが賛同して推薦されたという。

 参考1:外部サイト「新時代のキリスト教」より抜粋

  • 注意!「憲法9条にノーベル賞を」鷹巣直美の正体
    自称普通の主婦鷹巣直美さんはバプテスト教会連合・大野キリスト教会員で、2013年「難民・移住労働者問題キリスト教連絡会<難キ連>」の共済でチャリティーコンサートを行っています。
    <難キ連>の住所
    東京都新宿区西早稲田2-3-18は、数多くの韓国キリスト教系左翼団体と反日工作の巣窟です。

 参考2:外部サイト「BBの覚醒記録」より抜粋。

当ブログの常連の方々は、以下のわたしの記事を思い出していただきたい。

戦争に負けるということは、同じ日本人の中に、混乱したあなた任せ、白痴状態をつくり出し、あるいは左派の赤化陰謀を蔓延るがままに任せることになるのかと思えば、怖ろしい。

戦争を知っている祖父母はあの世から、どう思って見ているのだろう? 何にしても、昔の日本人は、きりっとしたよい顔、清々しい笑い方をしていたのだなあと動画の写真を観て思う。日本人はあのような表情を失ってしまった。

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国連の人種差別撤廃委員会が8月29日、「最終見解」を公表した。

「慰安婦の人権侵害調査を」国連人種差別撤廃委 ヘイトスピーチ捜査も要請:産経ニュース
2014.8.29 23:17

最終見解では、「真摯な謝罪表明と適切な補償」を含む包括的な解決を目指し、慰安婦への中傷や問題を否定する試みを非難するよう求めた」そうである。また、「在日韓国・朝鮮人らへのヘイトスピーチ(人種差別的な憎悪表現)の問題にも懸念を表明。責任ある個人や団体を捜査し、必要な場合は起訴するよう要請した」という。

尤も、「勧告に法的拘束力はない」そうだ。

そりゃそうだろう。国連人権委員会は「2006年6月19日、総会の補助機関として国際連合人権理事会(United Nations Human Rights Council、UNHRC)に改組され、発展的に解消された」(国際連合人権委員会:Wikipedia)のだから。

最終見解を示した「国連の人種差別撤廃委員会」というのは、「あらゆる形態の人種差別の撤廃に関する国際条約(人種差別撤廃条約)」第2部に基づいて設置された委員会のことだろう。

あらゆる形態の人種差別の撤廃に関する国際条約:Wikipedia

あらゆる形態の人種差別の撤廃に関する国際条約(あらゆるけいたいのじんしゅさべつのてっぱいにかんするこくさいじょうやく、英語: International Convention on the Elimination of All Forms of Racial Discrimination、ICERD)は、人種の違いを理由にする差別を撤廃することを定める多国間条約である。略称は人種差別撤廃条約。

概要

条約の前文では、植民地主義・及びそれに派生する人種隔離や差別を非難し、1960年12月14日の「植民地及びその人民に対する独立の付与に関する宣言(国際連合総会決議第1514号(第15回会期))」、1963年11月20日の「あらゆる形態の人種差別の撤廃に関する国際連合宣言(国際連合総会決議第1904号(第18回会期))」を引用した上で、特にアパルトヘイト、人種隔離(segregation)、人種分離(separation)を批判し、「あらゆる形態の人種差別の撤廃に関する国際連合宣言」にいう差別のない状態の実現のため、本条約に合意したとしている。

1959年から60年にかけてのネオナチの行動に対して国連人権委員会の小委員会が決議を採択したことを受け、国連総会は1963年に人種差別撤廃宣言を採択し、1965年12月に本条約を採択した。

当事国数は173か国である(2008年6月2日最終更新)。日本は1995年に加入した。

(略)

構成
第1部 - 人種差別の定義および締約国の義務
第2部 - 人種差別撤廃委員会の設置、報告および個人通報等
第3部 - 最終条項

河野談話の根拠がゆらぎ、日本国内で論議を呼んでいる状況下で、まるでその繊細な状況を叩き潰すかのような、口封じをするかのような最終見解。

従軍慰安婦問題が正しく検証されることを見守るどころか、世界で起きている深刻な問題を放置して、日本からすれば不公平としか思えないことを平然と全世界に発信する「人種差別撤廃委員会」。

日本人にとって、従軍慰安婦問題は先祖の人権を回復できるかどうかに関わる大事な問題なのだ。わたしたちに全てを与えてくれた人々であるのに、戦後、彼らの人権はないも同然なのだから。

彼らが本当にそうであったのか、人権も与えられなくて当然なほどひどい人々であったのかどうか、わたしは知りたい。そのことを、日本人自身の手で検証すべきときが来ている。もう曖昧なまま放置することは許されないと思う。

河野洋平氏の国会招致を!

日本は大日本帝国時代に、高らかに人種差別撤廃を提案していたのだが、知らない日本人も多いかもしれない。

人種的差別撤廃提案:Wikipedia

「国際会議において人種差別撤廃を明確に主張した国は日本が世界で最初」だったのだ。第一次世界大戦後のパリ講和会議の国際連盟委員会において、大日本帝国はそれを行った。

大東亜共栄圏というネーミングも、三国同盟を結んだドイツのユダヤ人排斥に日本が与しなかったのも、この提案と無関係ではない。

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 最近、マダムNの覚書の慰安婦関係の拙記事にアクセスが多い。

 少し古いニュースになるが、以下の拙ブログ記事に、2013年8月4日3時13分の産経ニュースをクリップしている。

 閣議決定されたわけでもない一大臣の一意見にすぎないもの――河野談話とはそうしたものだ――が、閣議決定された答弁書よりも重要視されることは本来ありえない。

 第1次安倍内閣は19年、「政府が発見した資料には、軍や官憲による強制連行を直接示す記述はない」との答弁書を閣議決定した。

 このことを安倍総理は強調してきたが、国内外の反日勢力はこの閣議決定を当然のように無視する状況が続いている。

 以下のニュースも伝えるのは産経ニュースのみ。国民はこうした動きについて、知る権利があるはずなのに、だ。日本という国を自国民が、そして外国の人々がどう理解するかということに関係し、国益にも影響する、こうしたニュースが細々(?)としか報道されえない日本の現状、日本のメディアは異常で、このことは、わが国が如何に危機的状況にあるかを物語っている。

 以下の重要なニュースも細々(?)と報道された。

 アメリカで慰安婦問題をネタに日本バッシングを繰り広げているのは韓国ロビーとしか報道されないが、首謀者は中国系在米反日組織の「世界抗日戦争史実維護連合会」(抗日連合会)という驚くべき事実。

 やっぱり元凶は中国か、と思わされるニュースだ。

 中国にいいように使われている感のある韓国も、中国の属国化されることに甘んじるつもりなのか、日本とまともな友好関係を築いて共に繁栄していくかのどちらかを選択すべきときだろう。

 中国が朝鮮半島を、そして日本を狙っていることは間違いない。まず尖閣、沖縄を自分のものにし、いずれ日本全土を中国領土の一部とした日本自治区にするハラなのだろう。

 その不安が妄想ではないことを、以下のニュースが裏付ける。中国のエリートが集う北京大学で、沖縄の帰属をテーマにした講演会が開かれ、そこで「中国が今より強大になってアメリカを押さえつけられるようになってから、沖縄を中国の自治区にすればいい」「沖縄を台湾のような存在にして、日本の発展の力をそぐべきだ」といった沖縄の民意を完全に無視した意見が続出したというニュースだ。


 中国は1966年から1977年まで続いたプロレタリア文化大革命(文革)で知識人を殺してしまい、まともな知性も品性も欠いた怪物めいた国となってしまった。日本人の良識も常識も通用しない本当に怖ろしい国だと思って、警戒を怠るべきではないと思う。

 これは、わたしが知人から聞いた最新の話である。

 知人は中国やベトナムに年に数回買い付けに行く。知人が中国の地方に行ったときのこと、交通事故が起きたそうである。前の前の車に、人がはねられたのだ。知人の乗る車は事もなげに走り続けたので、知人はうろたえ、「引き返して助けなければ……」といった。

 すると、通訳が、そんなことは決してしてはいけないといった。というのも、助ければ、その助けられた人が「この人が犯人だ」というに違いなく、とんでもないことになるからだという。

 だから、交通事故が起きたからといって、助ける人はいないそうで、それはそこでの常識なのだそうだ。

 同類のニュース記事を以前ネットで目にしたことがあった。そのニュースではもっと凄くて、近寄る人はいてもそれは事故にあって倒れている人の物を奪うためで、助けるためではないというものだった。

 そんなことがあるのだろうか、と半信半疑だったけれど、一般日本人である知人から、一体験談として前掲のような話を聞くと、こうしたことも本当のことと思わざるをえない。

 “ 米国にいる日本攻撃の主役 ”、この記事は特に重要と思われるので、ライン以下にクリップしておく。

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